アドセンスを獲得するまでの道のり３

今夏は日本の企業の現場力について批判した僕のレポートを紹介します。


経営者が現場を支持せず、社員が自らの労働に置いて自発的に働き、会社の生産効率の上昇やサービス向上のために積極的に働く日本企業の現場力は崩壊の危機に陥った。
日本企業の現場力の崩壊は様々な要因があるが、原因は経営者自身にある。今では会社の改善案を積極的に出し続けるのは会社の生産拠点の外国人労働者という企業もある。
産業の空洞化や産業の高度化により、会社の従業員が直接的に現場に携わる場面が減少した。更に低賃金で働く非正規雇用の増加や、経営費の削減が日本企業の現場力の崩壊の後押しにもなった。労働環境の変化などの大きな原因は会社の経営陣によるもの。もはや日本産業の常識であった「日本人は現場力が強い」というものは神話になってしまった。

現場力が崩壊してしまった要因
ローランド・ベルガー日本法人の遠藤功会長によれば、現場力を（1）「新しいものを生み出す能力」、（2）「よりよくする能力」、（3）「保つ能力」──の3つに分解し、3つを兼ね備えた現場を「非凡」と定義している。実際のところ今の日本企業で非凡とされる企業は極わずかしかない。なぜなら、企業の経営陣によって今の日本の経営は大きく変わってしまったからだ。現在の社会はグローバル化が進んでいる。国内産業だけでは生きていけない時代に突入した。生産現場は海外へと拠点を移し、産業は高度化されていく。戦後の日本産業の現場力とは環境が大きく違いすぎるのだ。生産現場の海外拠点や、産業の高度化、つまりIT化には企業の生産力の向上につながるが、従業員が直接的な現場への介入の妨げにもつながる。特にサービス産業ではIT化によりお客様の意見が反映されにくくなるという状況が生じてしまった。日本能率協会コンサルティングの宗裕二シニア・コンサルタントは「現場力が消えた背景には複合的な要因がある」と主張する。いかが現場力が消えた要因である。
・雇用形態の多様化で一体感が喪失
・リストラによる人材不足で技能継承されず
・海外移転で日本に「現場」がなくなった
・経費削減で教育コストを究極までカット
・IT化によるコミュニケーション不足

現場力を上げるには。
遠藤功 早稲田大学ビジネススクール教授（以下、遠藤）は現場を「企業経営において価値を生み出す主体」と定義し、現場力を上げるには企業の真の問題を解決する力が必要だと述べている、卓越したオペレーションによって優位性を築くことがIT化した企業経営で優位性を築くために重要だと述べたのだ。
遠藤は「非凡な経営者」は数少ないが、しかし、「非凡な現場」は作れると述べた。

現場力は日本企業に今も必要か？
　戦後日本産業界の現場力というものは今では崩壊し、神話化してしまった。
しかしグローバルな産業を行っている自動車産業の大手企業ホンダは部品メーカーには自主独立を求めている。そこには企業の従業員による現場力は存在せず、企業経営陣の戦略により起こったものである。グローバルを追求すればここで問われている現場力を必要としなくなるのではないか？筆者は現場力の崩壊については産業のグローバル化を含むと一概には賛否は言えない。

参考文献、参考URL
・『日経ビジネスオンライン』「現場力は日本企業の大きな強み――【前編】「非凡な現場」を育成し、競争優位を築け(前編)」http://www.nikkeibp.co.jp/article/tk/20140105/378922/?ST=fi&P=1［2015年5月23日閲覧］
・『シリーズ日本経済を考える⑯』「日本企業のグローバル化再考グローバル化の④つのハードル」
http://www.mof.go.jp/pri/research/special_report/f01_2011_05.pdf
［2015年5月23日閲覧］

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